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トラブルがあった時に

じゅうぶんに気をつけていたつもりでも、トラブルが起きてしまったら?

肌トラブル、体調が悪くなった場合

まず、本当の原因を突き止めなければなりません。とはいえ、肌や体調のトラブルの原因は複合的なものなので原因の特定は非常に難しいことです。けれど、確実にサロンへ通いだしてから、また、コスメを切り替えてからトラブルが起こったという確信があるなら、サロンへ相談する前に一度皮膚科で診察してもらうことをお勧めします。これには二つのメリットがあります。

1.訴訟問題となった場合に医師の診断書は強い味方になる。

肌トラブルは、炎症が目立つうちに診てもらわないと完治してからでは遅い。

2.先に専門家の意見を聞いておくことで、サロンで落ち着いて対処できる。

悪質なサロンでは、かなり雑な対処をされてしまいます。特にトラブル慣れしたサロンだと「クレーム対処マニュアル」があるくらいですから、うまく口車に乗せられてしまって後で後悔することも少なくありません。ただ「合わなかった」と諦める前に、施術が雑ではなかったか、商品の返品は可能かを話し合ってみましょう。

経済的理由、または生活の変化などで解約したくなった場合

「帰宅して冷静になったら後悔した」「コースが半分以上残っているけれど、急な転勤で通えなくなった」など、とにかく契約を解消して返金をしてもらいたい場合。クーリングオフの有効な期間中なら、必要書類を作成して送付するだけでOKです。

あとは、引き止めてくるサロンの口車に乗せられないこと。問題は「中途解約」です。契約時に中途解約についてサロンから説明を受けているはずなので、その規定に従うしかありません。示談となった場合はちょっと厄介です。残りのコース分を返金してもらえることはほとんどありません。「返金は無理なので、代わりに商品を購入してください」と強気に断られることが多いでしょう。

訴訟を起こす前に

訴訟を起こすのはかなりのエネルギーと時間と費用が必要です。5万円のトラブルのために数十万円かかってしまう訴訟を起こすのは稀なケースです。あまり費用がかからず、書類だけで起こせる訴訟もありますが、その前に「消費者センター」へ相談しましょう。

センターは親切に対処法を教えてくれます。よほど悪質ならばセンターが直接サロンへ警告をします。かなり悪質なサロン経営者は消費者センターに注意を受けたくらいではびくともしませんが、大半は消費者センターの警告には敏感です。センターには、毎日多くの相談が寄せられています。トラブルに頭を悩ませているのはあなただけではありません。「迂闊だった」と自分を責める前に、まずは相談して対処法を教えてもらいましょう。

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